高齢化、経営不振、後継者不足...　消えゆく大衆浴場を救う「銭湯代行業」とは

「お知らせ　東京浴場は当分の間休止します　大家」

2019年5月、西小山の東京浴場（品川区）が休業を宣言した。1962年に創業した老舗銭湯の休業にショックを受けるファンは少なくなかった。

しかし11月頃から、「東京浴場が復活する」という噂が流れ始めた。ツイッターでは、

「仕事場で泊まるたび世話になっていた西小山の東京浴場が休業になりはや半年、もはや絶望していたけど現在リニューアル中と知りとても嬉しい...」
「頻繁に行っていた東京浴場が休業になって近場の銭湯がみんな無くなり残念だったのですが、再開と聞いて心から嬉しいです。どんな風に生まれ変わるのか今から楽しみです」
「なくなりつつある銭湯が復活されるのは良いですね！」

といった声が寄せられている。

いったい、どういうことなのか。

実は11月23日、銭湯経営の代行業を行う「ニコニコ温泉」という会社が、東京浴場の運営を引き継ぐ旨をツイッターで発表したのだ。同社はこれまでにも、「富士見湯」（東京都昭島市）や「湊山温泉」（神戸市）といった銭湯を引き継ぎ、運営している。

銭湯代行業という仕事自体、聞いたことがないという人もいることだろう。経営者の高齢化によりやむなく廃業するケースも少なくない中、どのような方法で銭湯を復活させているのだろうか。Jタウンネットがその裏側を取材した。