シェフラーグループ、インドにソフトウェアテクノロジーセンターを新設　

世界規模で展開している電動モビリティ事業を強化

シェフラーグループの完全子会社 Schaeffler Technology Solutions India Private Limitedを新設
シェフラーは、電動モビリティ実現のかなめであるソフトウェアおよびエレクトロニクスの世界的研究開発ネットワーク強化を推進
新センターでは、今後のモビリティ分野での能力強化を図るため、インドの才能あるソフトウェア・エレクトロニクス人材を活用

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202212020721-O1-NAmTT6Xz】

2022年11月28日|Pune / Yokohama | 自動車および産業機械分野の世界的サプライヤーであるシェフラーは、ソフトウェアおよびエレクトロニクス分野における専門技術の強化を進めています。このたび、シェフラーは新たに、ソフトウェア開発のコンピテンスセンターをインドのプネーに開設しました。強力な国際的研究開発ネットワークの戦略的な重要要素として、今後、特に電動モビリティやシャシー用途での自動車部品・システムのエレクトロニクス開発およびソフトウェア開発は、同センターにて行います。シェフラーは、この新拠点に1,000万ユーロを投じる計画です。

新たに設立されるSchaeffler Technology Solutions India Private Limitedは、シェフラーグループの全額出資子会社で、2022年末までにインドで200名のエンジニアを採用し、シェフラー電動モビリティ事業部門の一端を担う予定です。シェフラーは、今後数年の間にインドで開発の人材を増強し、インドをシェフラーのソフトウェア開発とエレクトロニクス開発の主要拠点兼コンピテンスセンターとして位置付ける計画です。

シェフラーAG最高技術責任者のウーヴェ・ワグナーは次のように述べています。「メカトロニクス、エレクトロニクス、そしてソフトウェア分野の強化は、シェフラーの企業戦略であるロードマップ2025において重要な役割を果たします。このように当社は、サステナブルな電動モビリティへの転換を積極的に進めており、インドのプネーに新設されるSchaeffler Technology Solutions India Private Limitedは、シェフラーのグローバルな研究開発ネットワークの一部として、重要な役割を果たします。また同時に、モーションのパイオニアとしての道を今後も歩み続ける当社にとって体制の盤石化につながります」。

シェフラー電動モビリティ事業部門の責任者であるヨッヘン・シュレーダー博士は次のように述べています。「2018年以降、電動パワートレインはシェフラーの主力事業の一翼を担っています。その結果、シェフラーは電動モビリティ分野における代表的なシステムサプライヤーとなりました。こうした地位をさらに強固に、かつ拡大していくため、今後は、ソフトウェア開発およびエレクトロニクス開発のグローバルな研究開発ネットワークを活用していく所存です。インド・プネーの新会社Schaeffler Technology Solutions India Private Limitedは、こうしたネットワークの主要拠点となります」。

電動モビリティプロジェクト用ソフトウェアに注力
シェフラーはすでに、非常に幅広い電動ドライブソリューションを提供しており、この分野での大きな成長を目指しています。シェフラーは、個々の電動モビリティ用コンポーネントから4in1電動アクスルなどの非常に複雑なシステムまで、ありとあらゆるものを開発しています。

4in1電動アクスルは、電気モータ、パワーエレクトロニクス、トランスミッション、サーマルマネジメントシステムの4つをひとつの包括的システムに統合した電動アクスルです。電動パワートレイン用の個々のコンポーネントも完全なシステムも、どちらも開発するというシェフラーの企業戦略は、技術的にも商業的にも奏功しています。2022年1-9月期において、シェフラー電動モビリティ事業部関連の受注高は47億ユーロにのぼります。

インド・プネーに新設されるテクノロジーセンターは、ソフトウェア開発やエレクトロニクス、メカトロニクスおよびバリデーションの分野で電動モビリティ事業の発展に貢献します。これらの分野は、総合的なシステム信頼性およびシステム効率を高めるための電気部品や機械部品をシームレスに組み合わせる鍵となります。

Schaeffler Technology Solutions India Private Limitedの取締役ヨーゲシ・パトワルダンは次のように述べています。「ここ数年の間で、消費者の嗜好によりテクノロジーをめぐる状況が急激に変化したことを目の当たりにしてきました。シェフラーグループは、当社の製造技術と、デジタル化や電気・エレクトロニクス技術とを調和させることで、サステナブルなモビリティへの転換を図っる取り組みを進めています。そのために、世界各地に集結する現地の技術力を活用しています。インドは、エンジニアリング分野で優秀な人材を輩出する国としての地位を長年にわたって確立しています。シェフラーがすでに強固な基盤を築いているインドに当センターを開設するのは、当社の取り組みに沿った自然な流れなのです」。

エンジニアにとって魅力的な職場環境
自動車および産業機械分野の世界的サプライヤーであるシェフラーは、特にメカトロニクスやエレクトロニクス、ソフトウェア分野において「魅力的な雇用主」として認知されています。インドでは、ソフトウェアやエレクトロニクス分野で現地の豊富なエンジニア人材の活用を計画しています。

シェフラーで働く従業員は、モビリティの未来を築くことに貢献する仕事に従事することができます。また、デジタル化やサステナビリティといったテーマは、シェフラーが掲げる戦略の中核に据えられています。さらに、シェフラーは、個々人の能力開発や資格取得の様々なキャリアパスを用意しています。

最適な職場環境を提供することは非常に重要であるため、シェフラーでは、インド・プネーの現従業員および今後雇用される従業員のために、最先端のソフトウェア・エレクトロニクス研究施設のあるオフィスを複数開設しており、その規模は全体でおよそ5,000平方メートルに及びます。オフィスにはコミュニケーションゾーン、活発な議論が行われる打合せスペース、そして、集中して作業ができる特別エリアがあり、専門職向けの最新の職場となっています。

シェフラーは、自転車から40トントラックまで、幅広い用途に対応した、効率的かつサステナブルな各種駆動ソリューションを開発製造しています。この分野の事業活動としては、半電動および完全電動のパワートレイン、燃料電池システム、ならびに高効率の内燃機関の開発などが含まれます。シェフラーは、CO2効率の高いパワートレインのみならず、シャシーの新用途も開発して、モビリティへの移行実現を進めており、高度な自動運転技術の開発も行っています。インドに新設の開発センターでは、今後、AUTOSARのプラットフォームおよびアーキテクチャを活用して、品質マネジメントからASIL D認証、サイバーセキュリティまで、多岐にわたる複雑な機能安全の問題に重点的に取り組む各種プロジェクトに貢献していきます。

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写真　シェフラー (Dominik Obertreis)

シェフラーグループ – We pioneer motion
シェフラーグループは、自動車および産業分野のグローバル・リーディング・サプライヤーとして70年以上にわたり「motion（動くもの）」と「モビリティ」の分野で画期的な発明と開発を推進してきました。CO₂効率の高い駆動、電動モビリティ、インダストリー4.0、デジタル化、再生可能エネルギーのための革新的な技術、製品、サービスを提供しており、「motion(動くもの)」と「モビリティ」をより効率的、自動的、持続可能なものにするために信頼できるパートナーとしての地位を築いています。同社はパワートレインやシャシー用途向けの高精度部品やシステムのほか、多数の産業用途向けに転がり軸受や滑り軸受のソリューションを製造しています。シェフラーグループは、2021年に約139億ユーロの売上高を達成しました。約83,000人の従業員を擁するシェフラーは、世界最大級の同族企業です。シェフラーは、2021年に1,800件以上の特許を申請しており、DPMA（ドイツ特許商標庁）によると、ドイツで2番目に革新的な企業となっています。

Schaeffler Technology Solutions India Private Limitedについて
シェフラーグループの完全子会社としてインド・プネーに設立されたSchaeffler Technology Solutions India Private Limitedは、シェフラーがグローバルに展開する強力な研究開発ネットワークの一翼を担います。新設されるテクノロジーセンターは、ソフトウェアやエレクトロニクス開発、バリデーションサービスを通じ、シェフラーの製品やサービスを技術面から力強くサポートします。同センターは、シェフラーグループの電動モビリティ事業部に所属し、エレクトロニクスのほか、スマートコンポーネントやスマートシステムソリューションを中心に、システムの信頼性と効率性の向上に貢献します。 インド・プネーに拠点を置くテクノロジーセンターは、インドにおけるシェフラーの強力なブランドプレゼンスを活用し事業活動を展開します。2022年末までにエンジニア200人の採用を予定

 
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