Global Hygiene Council（GHC）の専門家が命を救うため手指衛生への投資を呼びかけ

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【ロンドン2022年10月15日PR Newswire＝共同通信JBN】
＊Global Hygiene Council（GHC、国際衛生機構）は2022年10月15日の「世界手洗いの日」に、世界中で手指衛生を実現して、病気を予防し、命を救うために、手洗い教育とリソースへの投資を呼びかける

石鹸による手洗いは、感染症の拡大を減らすための最も重要なステップの1つである。他の公衆衛生的介入に比べ格段に費用がかからないし、疾病の減少以外にも生産性向上や医療費削減など多くの社会経済的利益がある。

COVID-19パンデミックの結果、衛生習慣を改善するための取り組みがなされたが、世界保健機関（WHO）によると、国連が「持続可能な開発目標」で示した衛生目標を達成するには、現在の進展状況の4倍が必要である。現在の進展トレンドに留まった場合、2030 年までに19億人が依然として自宅に基本的な手洗い施設を持たないままとなり、これは世界中で手洗いプログラムへの投資を増やす必要性を浮き彫りにしている。

COVID-19が発生したとき、手洗いの設備、教育、資金へのアクセスは不十分であった。即ち、世界人口の30%は石鹸と水を備えた手洗い設備を持っていなかった。また、医療施設のほぼ半数（43%）では、治療現場に基本的な手指衛生設備を備えていなかった。GHCは、2022 年「世界手洗いの日」のテーマである「世界中の手指衛生のために結束」に沿って、感染を防ぐために手指衛生を優先するよう各保健当局に呼びかける。

調査研究の推定では、全国的な手洗いプログラムの実施は経済的利益をもたらし、投資利益率を2倍にし、一部の国ではさらにそれを大幅に上回るという。ある研究は、インド全土の手洗いプログラムは投資額に対して92倍の利益をもたらす可能性があると強調している。

Global Hygiene Council（GHC）会長で、名誉教授のElizabeth Scott博士は次のようにコメントした。

「GHCは、感染を防ぐための主要な方法として手洗いを含む衛生を推奨、支持している。21世紀になっても、世界中の何十億人もの人々が依然として石鹸と水による基本的な手洗いを利用できないことは受け入れがたいことだ。

各国の政府による衛生インフラストラクチャーへの投資拡大を含め、社会のあらゆるレベルで大規模な共同取り組みが必要である。われわれは基本に戻って、石鹸と水で洗うことや、石鹸ときれいな水が利用できない場合はアルコールベースの消毒剤を使用することを含め、手指衛生への注目度を高め、これが、医療および地域社会の現場で最前線の感染予防方法であり続けることを保証する必要がある」

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ソース：Global Hygiene Council (GHC)