電通デジタル、「日経ニューオフィス賞」において「経済産業大臣賞」を受賞

人的資本経営を推進する次世代型新オフィス

2022年8月10日
株式会社電通デジタル

株式会社電通デジタル（本社：東京都港区　代表取締役社長執行役員：川上 宗一　以下、電通デジタル）は、2022年2月に稼働を開始した新オフィス「汐留PORT」※1が、「第35回 日経ニューオフィス賞」において 、応募総数131件の中から1件のみに贈られる「経済産業大臣賞」を受賞したことをお知らせします。
＜汐留PORT エントランス＞
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「日経ニューオフィス賞」は、日本経済新聞社と一般社団法人ニューオフィス推進協会（NOPA）が主催し、快適かつ機能的なオフィスづくりの普及・促進を目的とし、創意と工夫をこらしたオフィスを表彰する賞です。

電通デジタルは、「組織パフォーマンスを最大化し、最短距離で目的を達成する働き方」を目指すことと決め、これを「Performance Based Working」※2 と名付けて新しいワークスタイルへの挑戦を続けています。その取り組みの1つとしてワークプレイスの改革を進め、次世代型新オフィス「汐留PORT」を2022年2月から稼働開始しました。「Real empowers us. リアルな世界が、私たちを強くする。」をコンセプトに、五感を刺激する、熱量を伝える、勢いを感じ取る、といったリアルならではの体験を通じた新たな価値創造の場となるよう、同じ組織の中での会話や議論を観ることで経験則や言語化しにくい情報共有が促進されるスペースや、カジュアルでアットホームな雰囲気から生まれる自然な会話によって組織を横断したコミュニケーションが促進されるスペースを設けるなど、空間デザインを一新しました。

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また、オフィス以外についても、ワークプレイスの選択肢を拡充することで社員のパフォーマンスが高まると考えており、在宅勤務を含めたリモートワークの導入や850ヶ所を超える （2022年7月現在） シェアオフィスを利用可能にするなど、ワークプレイスの開発に継続的に取り組んでいます。

電通デジタルは「Performance Based Working」のテーマのもと、人材開発・育成に注力しています。社員の自己実現のためのキャリア形成を推進し、新たな制度開発や教育機会の提供など積極的に取り入れ社員の成長を支援しています。今後も人的資本経営を推進し、約2200名（2022年7月現在）の社員が働き方をより柔軟で最適なものへと進化し、強固な組織力のもとあらゆる企業の成長に寄り添い社会全体の進化に貢献していきます。

※1：電通デジタル、次世代型新オフィス「汐留PORT」をスタート（2022年4月7日発表）
https://www.dentsudigital.co.jp/news/release/management/2022-0407-0019
※2：『目指すワークスタイル「Performance Based Working」を体現した、電通デジタルの新オフィス』
https://dd.dentsudigital.co.jp/topics/2022/0407-001271/

 
＜電通デジタルについて＞https://www.dentsudigital.co.jp/
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